住宅購入シミュレーター
住宅ローン返済・管理費・修繕積立金から、年収に対する住居負担の目安を計算します。
手取り（可処分所得）に対する年間住居コスト割合で判定
25%以下: 安全圏 / 30%前後: 適正値 / 40%以上: 危険圏
参考: 額面年収と手取り目安（単位: 万円）
| 額面年収 | 手取り目安 | 比率(%) |
|---|---|---|
| 200万円 | 約160万円 – 170万円 | 80.0 – 85.0 |
| 300万円 | 約230万円 – 240万円 | 76.7 – 80.0 |
| 400万円 | 約300万円 – 310万円 | 75.0 – 77.5 |
| 500万円 | 約370万円 – 380万円 | 74.0 – 76.0 |
| 600万円 | 約440万円 – 450万円 | 73.3 – 75.0 |
| 700万円 | 約510万円 – 520万円 | 72.9 – 74.3 |
| 800万円 | 約580万円 – 590万円 | 72.5 – 73.8 |
| 900万円 | 約640万円 – 650万円 | 71.1 – 72.2 |
| 1000万円 | 約700万円 – 720万円 | 70.0 – 72.0 |
| 1100万円 | 約760万円 – 780万円 | 69.1 – 70.9 |
| 1200万円 | 約820万円 – 840万円 | 68.3 – 70.0 |
| 1300万円 | 約870万円 – 890万円 | 66.9 – 68.5 |
| 1400万円 | 約920万円 – 940万円 | 65.7 – 67.1 |
| 1500万円 | 約970万円 – 990万円 | 64.7 – 66.0 |
| 1600万円 | 約1020万円 – 1040万円 | 63.8 – 65.0 |
| 1700万円 | 約1070万円 – 1090万円 | 62.9 – 64.1 |
| 1800万円 | 約1120万円 – 1140万円 | 62.2 – 63.3 |
| 1900万円 | 約1160万円 – 1180万円 | 61.1 – 62.1 |
| 2000万円 | 約1210万円 – 1230万円 | 60.5 – 61.5 |
前提: 会社員、40歳未満（介護保険なし）、扶養親族1名（配偶者控除等を考慮）。基礎控除、社会保険料控除、給与所得控除のみ適用（生命保険、住宅ローン控除等は考慮しない）。
■ 判定結果を改善するための「2つの論理的アプローチ」
シミュレーションで「危険圏」や「適正値ギリギリ」が出た場合でも、焦る必要はありません。住宅購入の負担を改善する、2つの合理的な手段があります。
1. 「金利」のパラメーターをシステムで最小化する（もげチェック）
住宅ローンにおいて、0.1%の金利差は数百万円の支払総額の差を生みます。不動産屋が提示する提携ローンを鵜呑みにせず、全国の金融機関から一番低い金利を機械的に見つけ出すのがIE的な最適解です。 登録不要で、あなたの状況における「最適金利」と「借り入れ可能額」をシステム判定できるツールを活用し、まずは金利パラメーターを下げる努力をしてください。
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2. 予算の「設計図」をプロの目で検算する（FP相談）
「適正値」と判定されても、将来の教育費のピークや老後資金の積立を考慮すると、実は現金が足りなくなるケースも少なくありません。 数千万円のローン契約という後戻りできない決断をする前に、利害関係のない第三者に家計の全体像を叩いてもらうのが極めて堅実なリスク管理です。これは本当に大事ですよ。「第三者」というのがポイントです。完全にあなたの見方です。
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